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  • 豊橋技科大など共同開発 香り可視化するカメラ
    2018年04月05日
    豊橋技科大など共同開発 香り可視化するカメラ

    「かおりカメラ」で日本酒の香りを識別する、豊橋技術科学大の沢田和明教授とデータが表示された画面=5日午後、名古屋市

    商品コード: 2018040500887

  •  本多電子の細胞用超音波顕微鏡
    2019年06月03日
    本多電子の細胞用超音波顕微鏡

    本多電子と豊橋技術科学大学の穂積直裕教授らは、培養細胞の状態を連続的に断層像として観察できる超音波顕微鏡を開発した。12月までに製品化に向けた試作機を作り、その後浜松医科大学で顕微鏡の評価を行う。評価後4年以内の商品化を目指す。再生医療や創薬事業で使用されることを目指す。開発した細胞観察用超音波顕微鏡は、豊橋技科大で開発した音響解析手法のソフトを組み込んだ。音響解析手法を用いることで細胞の培養地に触れることなく、生きたままの細胞の断層情報を見ることができる。=2019(令和元)年、6月3日、撮影場所不明、クレジット:日刊工業新聞/共同通信イメージズ

    商品コード: 2019062103436

  •  長岡技科大・上村教授が開発した製氷システム
    2019年10月29日
    長岡技科大・上村教授が開発した製氷システム

    長岡技術科学大学の上村靖司教授は、放射冷却で人工的に製氷するシステムを実用化した。冷媒の流路が凍らせたい水の表面に接触しないことで、放射冷却状態を発生させて上部から徐々に凍らせる。天然氷のように、氷の結晶が単一の方向に向かっていて、かつ結晶が大きい氷ができる。サカタ製作所(新潟県長岡市)と連携して、来春にも業務用として氷の発売を目指す。開発した製氷システムは、低温倉庫の中で使う。凍らせるためのユニットは、水をためた水槽の上に置く。そのユニットの中に、冷媒の流路が巡ったブロックがあり、ユニットとブロックの間には窒素が詰められ、水蒸気が入らないようにした。ブロックと水面は直に接触しない。冷媒にはエチレングリコール製の不凍液を採用し、マイナス10―マイナス20度Cの状態で使う。冷媒を通すと、水表面から熱が奪われ、1時間に1ミリ―2ミリメートルのペースで凍る。「バーなどの飲食店で使う氷なら、3日ほどで作れる。天然氷なら10日以上かかり、効率的に高品質な氷が作れる」と上村教授は胸を張る。原料水の取り扱いに気を配れば気泡が入らず、露天で製氷しないので不純物も入りにくい。同システムは現在、サカタ製作所とともに改善を進めている。同社が新規事業としてかき氷機の製造とレンタルに取り組んでいることを上村教授が知っていたため、連携を打診した。衛生面に配慮した環境で生産性の高い氷づくりに着手。水質が良好な新潟県の水をアピールし、地域活性化も図って来春の自社での氷販売を視野に入れる。上村教授は、2020年の製氷システム本体の発売を検討しており、パートナー企業も募っている。=2019(令和元)年10月29日、撮影場所不明、クレジット:日刊工業新聞/共同通信イメージズ

    商品コード: 2019112106218

  •  豊橋技科大と新東工業が先端ロボ分野で共同研究
    2020年07月28日
    豊橋技科大と新東工業が先端ロボ分野で共同研究

    豊橋技術科学大学と新東工業は28日、「新東工業先端融合ロボティクス共同研究講座」を同大に開設したと発表した。両機関の持つ人材や要素技術を融合し、センサーや人工知能(AI)を活用した先端ロボット技術の実現を目指す。永井淳新東工業社長は「研究と人材育成の2本柱。学生とともに夢を追い求め、新分野に挑戦したい」と語った。共同研究テーマは、環境計測マルチモーダルガスセンシング技術や先端融合サービスロボットの開発など。マルチモーダルセンシングは、ワンチップ内に複数種類のセンサーを集積し、AI制御でデータを分析する。職人の感に頼っていた工場内環境の最適化などに役立てるほか、農業や医療分野への応用も視野に入れる。設置期間は2023年3月末まで。費用は年間約2000万円を計画。研究統括は澤田和明豊橋技科大エレクトロニクス先端融合研究所長。共同研究のほか、人材育成のための教育研修プログラムも実施する。写真は寺嶋一彦豊橋技科大学長(中央左)と永井淳新東工業社長(同右)。=2020(令和2)年7月28日、撮影場所不明、クレジット:日刊工業新聞/共同通信イメージズ

    商品コード: 2020081300985

  •  豊橋技術科学大学が開発した新型コロナワクチン接種支援システム
    2021年10月08日
    豊橋技術科学大学が開発した新型コロナワクチン接種支援システム

    豊橋技術科学大学はQRコードを活用した非接触型の「新型コロナワクチン接種支援システム」を開発、大学拠点接種で稼働した。予診票の入力をオンライン化し、接種時の提示はQRコードを活用。医師の予診票確認の補助も行うなど、医師や接種スタッフの負担を軽減できる。今後、医療機関や民間企業とも協力し、本格的な社会実装を目指す。8日、新型コロナワクチン接種のため、大学関係者ら約750人が大学拠点接種会場を訪れた。接種に必要な予診票はオンラインですでに記入済み。入り口でスマートフォンのQRコードをかざすと予診票の提示と内容が自動で確認され、スムーズに受付が完了した。システム開発では医療機関「豊橋ハートセンター」(愛知県豊橋市)とウェブインパクト(東京都千代田区)が協力した。従来、被接種者は紙ベースで、予診票に記載する。接種実施側は医師や看護師のほか、予診票確認のための事務処理や誘導する人が必要で、手間とコストがかかっていた。同システムでは、被接種者はオンラインであらかじめ予診票に入力するため、会場で記入する手間が省ける。記載用のペンやバインダーの消毒作業も不要になり、感染リスクも低減できる。大村廉豊橋技科大准教授は「システムが順調に稼働すれば、受け付けや予診票管理に必要な人員を半減できる」と自信を見せる。また、豊橋ハートセンターの鈴木鉄也事務長補佐は「医師や看護師の負荷を軽減できるのが大きい」と期待する。新型コロナウイルスの感染拡大で医療従事者の負担は増大し、疲弊している。同システムでは医師が問診する際、持病やアレルギーなど予診票内の要確認項目がハイライト機能で赤くなる。チェックを補助して見落としを防ぎ、医師らの負担軽減に役立つ。また、接種後の経過観察時間も自動計算し、待機指示を簡易化できる。大村准教授は、「今後、他の接種会場やワクチン接種以外でもシステムを活用できれば」と話す。同システムを活用したワクチンの大学拠点接種は2回目。1回目接種後のアンケートでは回答者の90%以上が「行いやすかった」と高評価だった。今後、本格的な実用化に向け、ライセンス供与や大学発ベンチャーの立ち上げなど、さまざまな手法を検討している。写真はQRコードをかざして予診票を提示している様子。=2021(令和3)年10月8日、愛知県豊橋市、クレジット:日刊工業新聞/共同通信イメージズ

    商品コード: 2021102001131

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