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  •  「新華社」インドネシア有識者「高速鉄道の開通は中国との友情深める」
    00:44.04
    2023年12月31日
    「新華社」インドネシア有識者「高速鉄道の開通は中国との友情深める」

    インドネシア商工会議所中国委員会(KIKT)のガリバルディ・トヒル会長はこのほど、同国の首都ジャカルタで新華社の単独取材に応え、「ジャカルタ・バンドン高速鉄道の開通はインドネシアと中国の国民間の友情を深めており、両国関係の増進に前向きな影響を与えている」と述べた。インドネシアの首都ジャカルタと西ジャワ州の州都で観光都市として名高いバンドンを結ぶジャカルタ・バンドン高速鉄道は、インドネシアひいては東南アジア初の高速鉄道で、設計上の最高時速は350キロとなっている。トヒル氏によると、ジャカルタ・バンドン高速鉄道はインドネシアで歓迎されており、開通から2カ月余りで高速鉄道の利用意欲が高まっている。中国の進んだ高速鉄道技術とインドネシアの乗務員の友好的で心のこもったサービスが組み合わさり、高速鉄道を魅力的な公共交通手段としている。同氏は高速鉄道について、輸送力が大きく、運行が安定し、輸送効率が高く、炭素排出が少ないと評価。中国の都市は高速鉄道を通じて信頼性と利便性が高く、相互に接続する交通網を構築しているとし、インドネシアは中国から学び、より多くの高速鉄道を建設する必要があるとの認識を示した。「ジャカルタ・バンドン高速鉄道はインドネシアに中国の先進的な高速鉄道技術をもたらし、ジャカルタとバンドン間のつながりを強め、インドネシアの地域経済発展において重要な意義を持つ」と語り、将来的にはインドネシアのスラバヤにまで延伸するほか、国全体の交通運輸と経済発展のレベル向上に向け、スマトラ島とカリマンタン島でも高速道路建設の可能性を検討できるとの考えを明らかにした。同氏は中国がインドネシアの重要な投資元国だとし、「中国からの投資はインドネシアに雇用機会を創出し、社会と民生の価値をもたらし、インドネシアの社会発展に大きく貢献した」と評価した。インドネシアと中国は鉱業や再生可能エネルギー、農業、漁業、科学技術、観光業などの分野での協力の見通しが明るく、より多くの中国企業がインドネシアで投資、起業することを歓迎するとし、引き続き中国との協力を深めることへの期待感を示した。(記者/孫磊) =配信日: 2023(令和5)年12月31日、クレジット:新華社/共同通信イメージズ

    商品コード: 2023123107470

  •  「新華社」米フォード幹部「中国には非常に強大な協力パートナーがいる」
    00:46.72
    2023年11月10日
    「新華社」米フォード幹部「中国には非常に強大な協力パートナーがいる」

    米国自動車大手フォードのラウル・ワッターズ副総裁はこのほど、中国上海市で5日に開幕した第6回中国国際輸入博覧会に合わせて新華社の単独取材に応え、「輸入博に参加できてうれしい。ここは世界の優れた製品が集まる大舞台で、当社も最強の布陣で展示に臨んでいる」と述べた。フォードはこれまでに行われた全ての輸入博に参加した。中国市場では新エネルギー車(NEV)やオフロード車などの分野で消費ニーズが高まっていることを受け、今回は中国初披露となる高性能スポーツカーや純電動スポーツタイプ多目的車(SUV)の新車種、ドア・屋根をすばやく取り外せるオフロード車、海外の消費者の間で人気が高いピックアップトラックなどを展示している。同氏は中国での事業発展の最新状況と計画について、中国はフォードにとって非常に重要な戦略的市場で、非常に強大な協力パートナーもいると説明した。多くの輸入車が輸入博を通じて展示品から商品へと変身を遂げ、今では中国で生産されたフォード製自動車が海外向け輸出においても優位性を持つと指摘。今年上半期(1~6月)はフォード中国法人の海外への輸出台数が5万台を超えて過去最多を記録し、今年通年でも記録を更新するとの見通しを示した。同氏は「外国の自動車メーカーは以前、『中国で、中国のために』と言っていたが、今は『中国で、世界のために』と言うべきだ」と語る。中国の新エネ車は極めて良好な発展をみせているとし、数百社に上る自動車メーカーがイノベーションを継続的に実施したことで、中国は新エネ車産業の川上・川下で一定の技術的優位性を確立できたとの認識を示した。 =配信日: 2023(令和5)年11月10日、クレジット:新華社/共同通信イメージズ

    商品コード: 2023111107680

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    01:11.93
    2022年09月28日
    ウクライナ大統領側近単独インタビュー

    ウクライナのミハイロ・ポドリャク大統領府長官顧問は28日、米欧がロシアとの戦争について見方を変え、「2014年にロシアが奪ったクリミア半島などを含む全領土を解放した時にのみ戦争を終結できる」ことを理解していると述べた。共同通信の単独取材に答えた。ポドリャク氏はゼレンスキー大統領の側近の一人。ロシアがウクライナから強制編入する地域にも、米欧が供与した兵器を使うと明言した。<映像内容>ミハイロ・ポドリャク大統領府長官顧問インタビュー、撮影日:2022(令和4)年9月28日、撮影場所:ウクライナ・キーウ

    商品コード: 2022092909906

  •  ザポロジエ「極めて緊迫」 原発企業総裁、核惨事警告
    01:02.69
    2022年09月09日
    ザポロジエ「極めて緊迫」 原発企業総裁、核惨事警告

    ウクライナの原子力企業エネルゴアトムのペトロ・コティン総裁は9日、キーウ(キエフ)で共同通信の単独取材に応じ、ロシア軍が占拠する南部ザポロジエ原発について「情勢は極めて緊迫している」と危機感を示した。非常用ディーゼル発電機の燃料備蓄は12~13日分だと説明。唯一稼働中で、原発内に電力を供給している6号機が停止し、ディーゼル発電機の燃料も切れれば、東京電力福島第1原発と同様の惨事につながると警告した。<映像内容>ペトロ・コティン総裁のインタビュー雑観、撮影日:2022(令和4)年9月9日、撮影場所:ウクライナ・キーウ

    商品コード: 2022091212604

  •  「新華社」カーライル共同創業者「中国での投資を今後も継続」
    00:38.36
    2022年05月31日
    「新華社」カーライル共同創業者「中国での投資を今後も継続」

    米プライベート・エクイティ(PE)ファンド大手のカーライルグループの共同創業者、デービッド・ルーベンスタイン氏はこのほど、2022年世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)会期中に新華社の単独取材に応じ、中国経済の可能性に大きな自信を持っており、中国での投資を今後も継続すると述べた。同グループの資産運用額は約2600億ドル(1ドル=約128円)に上る。同氏は、中国は人口が多く、中国人は仕事熱心で教育程度も高いとし、長期的に見て中国経済の見通しは明るいと強調。新型コロナウイルス感染症の流行や複雑な国際情勢が中国経済に影響をもたらしているが、中国政府は経済のかじ取りをしっかり行っていると評価した。中国は2020年、主要国として唯一プラス成長を達成し、21年には8・1%の成長率を実現した。西側の一部には中国経済に対する悲観的な予測もあるが、同氏はそうした予測は全般的に外れていると見る。同氏は、国によって文化や人口、地理的条件が異なるために、どの国も自国の国情にふさわしい成長パターンを見いだす必要があると指摘。過去数十年にわたる経済の高成長を実現したことにより、「中国が経済を成長させるユニークなパターンを見つけたのは明白だ」と述べた。また、国際情勢は変化しており、世界経済がどういう方向に向かうかを判断するのは難しいとした上で、新型コロナが収束しておらず、ロシアとウクライナの衝突も悪影響をもたらす中、複数の国の中央銀行による利上げに伴い、世界経済の成長率はさらに低下するとの見方を示した。(記者/姜雪蘭、陳斌傑、李暁鵬) =配信日: 2022(令和4)年5月31日、クレジット:新華社/共同通信イメージズ

    商品コード: 2022053111188

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    02:42.52
    2021年08月24日
    『日本と良好な関係を』 タリバン報道担当者を単独取材

    アフガニスタンで実権を握ったイスラム主義組織タリバンの報道担当者が24日までに共同通信の単独取材に応じ「今後も日本とは良好な関係を維持していきたい」と述べ、一時閉鎖した在アフガン日本大使館の早期再開に期待を示した。<映像内容>中東カタールのドーハで、タリバン対外交渉チームの報道担当を務めるソヘイル・シャヒーン氏のインタビュー。通信アプリのメッセージでの質問に対し、録音した音声で回答しています、撮影日:2021(令和3)年8月24日、撮影場所:カタール・ドーハ

    商品コード: 2021082510212

  •  「新華社」日本企業の「質の高い発展」参画を歓迎林松添中国人民対外友好協会会長
    01:12.48
    2021年03月30日
    「新華社」日本企業の「質の高い発展」参画を歓迎林松添中国人民対外友好協会会長

    中国人民対外友好協会の林松添(りん・しょうてん)会長はこのほど、江蘇省無錫市で中日桜友誼林建設34周年記念イベントに参加した際、新華社の単独取材に応じ、「中国と日本の人々が幸せで穏やかな生活を送れることは、両国とアジア諸国の共通利益に合致し、共通の願いでもあり、変わることのない事実である」との見解を示した。林氏は、無錫市の日本企業は千社余りを数え、在住の日本人は2千人を超えており、長江デルタ地域は日本の投資協力が集中する地域になっていると説明。日本の企業にとって中国は巨大な市場を持っており、人々の消費力も強く、インフラ整備も一流となっていると指摘し、中国は日本が改革開放に積極的に参画し、発展を後押ししてくれたことに感謝しており、引き続き中国の質の高い発展への参画を歓迎すると表明した。同市ではこのほど、「2021無錫国際花見ウイーク・中日桜友誼林建設34周年記念イベント」が開催された。林氏は同イベントを高く評価し、「桜は中日両国民の友好の象徴。われわれは桜を媒介に皆さんを花見に招待し、中日友好の成果を目の当たりにする。今回一堂に会したのは、長谷川清巳氏ら長期にわたって中日友好に尽力した人々に敬意を表するためであり、また中国が中日友好に力を注ぐ決意と信念を日本の人々に示すためでもある」と述べた。(記者/常博深、肖月) =配信日: 2021(令和3)年3月30日、クレジット:新華社/共同通信イメージズ

    商品コード: 2021033008559

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    01:09.70
    2020年06月19日
    中国、弾圧の詳細初証言 出所の弁護士に単独会見

    中国で国家政権転覆罪に問われ服役した人権派弁護士、王全璋氏(44)が19日までに共同通信の単独取材に応じ、取り調べの際に当局者から拷問を受け、罪を認めるよう迫られたと証言した。要求を拒むと「刑期を延ばす」と脅されたという。王氏が4月に4年6月の刑期を終えて出所後、メディアの対面取材に応じ、弾圧の詳細を語ったのは初めて。<映像内容>中国・北京市内での王全璋氏の単独インタビュー、撮影日:2020(令和2)年6月19日、撮影場所:中国北京市

    商品コード: 2020062300987

  •  グレタさんインタビュー 「今年も権力者に圧力」
    01:32.65
    2020年01月03日
    グレタさんインタビュー 「今年も権力者に圧力」

    地球温暖化防止を目指す世界での運動の象徴的存在となっているスウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリさん(17)が3日、首都ストックホルムで共同通信の単独取材に応じ、温暖化対策の強化に向け「今年も権力を持つ人たちに圧力をかけ、あらゆる人々に意識を広め続ける」と語った。初の日本訪問にも意欲を示した。昨年9月の国連「気候行動サミット」で、各国指導者を強く批判する演説をして脚光を浴びた後、日本メディアの単独インタビューに応じたのは初めてとみられる。<映像内容>グレタさんのインタビュー、撮影日:2020(令和2)年1月3日、撮影場所:ストックホルム

    商品コード: 2020010600292

  •  「新華社」野村HD、中国合弁証券会社が営業開始当面は資産管理業務に注力
    01:21.40
    2019年12月20日
    「新華社」野村HD、中国合弁証券会社が営業開始当面は資産管理業務に注力

    野村ホールディングス(HD)が中国企業と合弁で設立した野村東方国際証券が20日、上海市で営業を開始した。中国金融業の新たなラウンドの高度な対外開放は、ますます多くの外国金融機関を呼び込んでいる。同社の孫冬青(そん・とうせい)総経理は新華社の単独取材に対し、同社が既に四つのライセンスを取得していると紹介。当面は資産管理業務に重点を置くとの考えを示した。中国証券監督管理委員会は2018年4月28日、「外商投資証券会社管理弁法」を発表。海外投資家の出資比率制限を最大51%まで緩和した。スイスのUBSや野村証券、米JPモルガン・チェースなどの海外金融大手はこれを受け、会社設立や外資の持分支配による証券業務の申請を相次ぎ行った。孫氏によると、野村東方国際証券の登記地は上海市で、登記日は今年の8月20日。登録資本金は20億元(1元=約16円)で、出資比率は野村HDが51%、東方国際集団が24・9%、上海黄浦投資控股集団24・1%となる。事業範囲については「現在保有するライセンスは主に流通市場に事業範囲を絞っている。主として中国で形成されたばかりの資産管理業務に狙いを定めている」と説明。「資産管理業務を出発点とし、発展状況を見ながら事業を拡大していく。ライセンスもそれに合わせ増やしていく」と語った。野村HDの飯山俊康中国委員会主席は取材に対し、中国の対外開放の方向性は非常に明確で、対外開放の力の入れ方やスピードも大変際立っていると指摘。同社の中国事業をさらに拡大する上で後押しになるとの見方を示した。「中国の金融市場の開放と中国の富裕層の拡大は大きなチャンスになる」とも述べ「金融市場の開放が一段と進み、国境を越えた投資チャンスがさらに増えれば、より豊富な金融商品を提供できる」と期待を示した。中日両国の経済貿易協力については、互恵ウィンウィンの構図が形成されつつあり、技術や市場などで相互補完できる部分も多いと指摘。少子高齢化などで日本はさまざまな経験を提供できると語った。(記者/姚玉潔、有之炘、丁汀)<映像内容>野村東方国際証券の社内の様子、孫冬青総経理のインタビュー、撮影日:2019(令和元)年12月20日、クレジット:新華社/共同通信イメージズ

    商品コード: 2019122401719

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    01:16.00
    2019年06月22日
    カショギ氏婚約者が涙の訴え 事件に疑問多い

    昨年10月に殺害されたサウジアラビア人記者ジャマル・カショギ氏の婚約者だったトルコ人女性ハティジェ・ジェンギズさん(36)が22日までに、共同通信の単独取材に応じた。「誰が殺害を命じたのか知りたい」。事件には残された疑問が多いと涙ながらに訴え、月末に大阪で開かれる20カ国・地域首脳会議(G20サミット)で議題にするよう日本政府に求めた。〈映像内容〉サウジアラビア人記者ジャマル・カショギ氏の婚約者だったトルコ人女性ハティジェ・ジェンギズさんのインタビュー雑観、撮影日:2019(令和元)年6月22日、撮影場所:ロンドン

    商品コード: 2019062601584

  •  「新華社」日本のエコノミスト「中国経済の発展見通しは明るい」
    01:06.51
    2019年06月11日
    「新華社」日本のエコノミスト「中国経済の発展見通しは明るい」

    日本のエコノミストの田代秀敏氏はこのほど新華社の単独取材に応じ、中長期的に見て複雑で厳しい外部環境が中国経済に及ぼすマイナス影響は限定的であり、中国経済はリスクを制御する潜在的成長力を備えていると強調した。田代氏はその主な理由として二つの点を挙げた。一つは中国の技術的優位性。5G(次世代移動通信システム)時代の到来とともに、中国が蓄積していた技術力は活用の場が一層増えていくと指摘。5G構築に向けた世界的な需要が、中国経済の発展をさらに後押しするとの見方を示した。田代氏は、もう一つの理由に中国の都市化プロセスの絶え間ない加速を挙げた。都市人口の増加に伴い、インフラ建設や住宅、家電などで巨大な新需要が生まれると述べ、それらが中国経済の発展を後押しするとの考えを示した。(記者/郭威、鄧敏)<映像内容>田代秀敏氏のインタビュー、撮影日:撮影日不明、クレジット:新華社/共同通信イメージズ

    商品コード: 2019061108271

  •  「新華社」【字幕あり】「一帯一路」がもたらす機会に期待 エルサルバドル大統領報道官
    02:05.46
    2018年08月28日
    「新華社」【字幕あり】「一帯一路」がもたらす機会に期待 エルサルバドル大統領報道官

    エルサルバドル大統領府のロベルト・ロレンツァーナ報道官はこのほど、中国との国交樹立でエルサルバドルが協力と発展の機会を得たとし、同国は中国が提唱する「一帯一路」(シルクロード経済ベルトと21世紀海上シルクロード)構想に関与していきたいとの意向を示した。ロレンツァーナ報道官は同国の首都サンサルバドルで新華社の単独取材に応じ、「一帯一路」構想は同国にとって大変魅力的だと述べた。【解説】ロレンツァーナ報道官は中国が過去数十年で急速に発展していることに触れ、エルサルバドルは中国の経験を学びたいと考えており、そこには経済分野に限らず、科学、技術、貿易、教育なども含まれると述べた。また、エルサルバドルと中国はすでに長い貿易関係を持つと説明した。両国間貿易ではエルサルバドル側の輸入が相対的に多く、輸出が少なくなっているが、ここ3~4年は中国への輸出も急速に伸びていると指摘した。さらに、同国政府は有利な環境を整備し、中国人観光客を引き寄せ、彼らを対象としたサービスを提供することにも取り組んでいくという。中国とエルサルバドルは21日、北京で外交関係樹立に関する共同コミュニケに署名し、同日より大使級の外交関係が樹立された。(記者/李麗洋、李家瑞)<映像内容>エルサルバドル大統領報道官のコメント、撮影日:撮影日不明、クレジット:新華社/共同通信イメージズ ※白素材有り要問い合わせ

    商品コード: 2018082904327

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